REIT(不動産投資信託)は、米国で誕生した仕組みですが、日本でも「J-REIT」として東京証券取引所に上場し、多くの投資家に利用されています。
どちらも「小口で不動産に投資できる」仕組みですが、REIT(J-REIT)とデジタル証券は、制度も運用の仕組みも投資体験も大きく異なります。
※本記事では、特に断りのない限り「REIT=J-REIT」を指して説明します。
※また、比較をわかりやすくするため、本記事ではデジタル証券=不動産を裏付け資産としたデジタル証券に限定して解説しています。(本来、デジタル証券は不動産以外も裏付けとすることができます)
デジタル証券とREITの主な違い
デジタル証券 | REIT | |
---|---|---|
上場か非上場か | 非上場型で、価格は裏付け不動産の収益に沿って形成される | 証券取引所に上場しており、自由に売買できる |
運用の仕組み | 対象の物件が明確 | 多数の不動産にまとめて投資する「おまかせ弁当」のような仕組み |
流動性 | 投資家間での売買が可能で、価格は資産の鑑定評価に沿いやすい | 証券取引所でいつでも売買でき、資金をすぐ動かすことが可能 |
投資対象 | 単一物件型もあれば複数物件をまとめる場合もある | 数十億規模の不動産に分散投資しているため、個別の物件までは把握できない |
投資体験 | 不動産オーナーに近く、日々の値動きを気にせず安定したインカムを積み上げたい投資家向け | 株式市場に近く、価格チャートをもとに短期的な利益を狙いたい投資家向け |
上場か非上場か
- REIT
証券取引所に上場しており、株式と同じように自由に売買できます。必要なときにすぐ換金できる高い流動性が魅力です。
ただし、不動産市場に直接影響がなくても株式市場の値動きに左右されるため、価格が大きく動くリスクがあります。
- デジタル証券
非上場型で、価格は裏付け不動産の収益に沿って形成されます。株式市場の変動に振り回されにくく、腰を据えて資産運用を考えやすいのが特徴です。
運用の仕組みと“手触り感”
- REIT
多数の不動産をまとめて投資する「おまかせ弁当」のような仕組み。投資家は細かい物件を選べませんが、プロが判断して運用してくれるため、自分で物件を選ばなくても分散投資ができる安心感があります。
- デジタル証券
単一物件型もあれば、複数物件をまとめる場合もあります。いずれにしても「この不動産に投資する」と対象が明確で、投資家が自分で納得して選ぶことができます。
投資家は「自分のお金がどこで働いているか」を実感できる手触り感を持ちながら投資できます。
流動性のちがい
- REIT
証券取引所でいつでも売買でき、資金をすぐ動かしたい投資家にとっては大きなメリットです。
一方で、市場心理や需給で価格が大きく上下しやすいため、短期的な価格変動リスクを許容できる人に向いています。
- デジタル証券
投資家間での売買が可能で、価格は資産の鑑定評価に沿いやすい設計です。市場全体のパニックで資産価値以上に値下がりする可能性が低く、落ち着いた値動きの中で換金性を確保できるのが特徴です。
投資対象のちがい
- REIT
数十棟規模の不動産に分散投資しているため、個別の物件までは把握できません。その代わりに幅広い物件にまとめて投資できる効率性があります。
- デジタル証券
単一物件型もあれば、複数物件をまとめる場合もあります。どちらにせよ投資先は明確なので、「この物件に投資している」という納得感を持てるのがメリットです。
投資家の投資体験
- REIT
株式市場に近く、価格チャートを見ながら売買タイミングを考える投資です。短期的に動かしながら利益を狙いたい投資家に向いています。
- デジタル証券
不動産オーナーに近い体験。定期的に安定収益を受け取りながら、資産をじっくり持ち続けるスタイルです。日々の値動きを気にせず、安定したインカムを積み上げたい投資家に適しています。
まとめ:違いを知って自分に合った商品を選ぼう
まとめ
REITとデジタル証券は、どちらも小口で不動産に投資できる点では共通していますが、REITは市場商品(株寄り)、デジタル証券は資産商品(不動産ファンド寄り)と考えると整理できます。
REITのメリット:高い流動性、分散投資効果、機動的な売買が可能。
デジタル証券のメリット:投資対象の透明性、資産収益に基づく安定性、納得して選べる投資体験。
両者はどちらか一方を選ぶのではなく、お互いの弱点を補い合う補完関係にあります。
たとえば、REITで「市場の流動性」を取り込みつつ、デジタル証券「renga」で「資産の安定収益」を組み合わせることで、よりバランスの取れたポートフォリオを築くことができます。
デジタル証券「renga」は、資産運用のプロが投資している不動産を小口化し、個人投資家にも届ける仕組みとして、安心して選べる新しい資産運用の形を提供してまいります。